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B to B

B to BとはBusiness-to-Businessの略で、インターネットの普及で変化した企業と消費者とのかかわり方を端的に表現するために生まれた用語の一つであり、製造業者(メーカー)と卸売間、または卸売と小売間など、企業と企業との間で取り交わされる取引のことです。

これはB2Bと表現される事も多いです。

金額ベースでは電子商取引市場のほとんどはB to Bが占めていると言われます。

複数の企業における商取引は長い歴史を持ちますが、B to Bといった場合にはこれらの取引全般を差すのではなく、インターネットを介したものに限定するのが通例です。

電子市場を経由した取引を行うことで、調達側企業は手間をかけずに複数の企業を競争させることができ、売り手企業は新たな取引先を見つけるチャンスが増えるなどのメリットがあります。

大手企業は納入先企業に対して、電子市場に加盟することを取引条件の一つに加えるなど、電子市場の動きは今後更に本格化しそうです

B to Bは企業同士の取引であるため、オンライン決済システムの提供や電子商取引用のホームページそのものの構築といった、一般消費者向けとは根本的に異なるものもありますが、その一方でオフィス用のパソコンや、文房具の通販、航空チケットの手配やホテルの予約などのサービスといった、一般消費者向けと明確に区分することが難しい商材を扱っている場合もあり、多岐にわたります。

最近では、特定の業界に取引市場を提供するバーティカルポータルと呼ばれるWebサイトや、インターネットを通じてビジネス用のアプリケーションソフトをレンタルするASPと呼ばれる新しい事業者が注目を集めています。

このB to Bの類似語としてB to CやC to C、B to Gなどがあります。

B to Cは企業と消費者間の取引、C to Cは消費者同士の取引、B to Gは企業と政府間の取引を表します。

日本企業の売上高利益率(売上高に対する純利益の割合)は、この50年間で徐々に減少してきています。

とくに製造業でその傾向が強いです。

50年前には約8%だった製造業の売上高営業利益率は、近年、2〜3%にまで落ちてしまいました。

これは、米国企業と比べても格段に低い数字です。

利益率の差は研究開発費など今後の成長に影響し、このままでは日本企業の価値が低下してしまいます。

その一方で、日本の技術力に関しては、いまだ優位を保っている業界が少なくありません。

世界で評価されている部品や素材、設備には日本のものが多く、日本企業が世界の50%以上のシェアを占めている分野もあるのです。

そうした、世界で高いシェアを誇っているのはほとんど、素材や部品をはじめとする生産財や産業財──つまり、B to B産業なのです。

日本の競争力は、こうしたB to B企業が担っているというわけです。

今後、少子化で内需拡大は見込めず、輸出産業が経済成長の鍵となることを思えば、B to B企業への期待は増すばかりです。