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ジオターゲティング

ジオターゲティングとは、一般的にインターネット上ではIPアドレス、携帯電話やスマートフォンではGPSや最寄りの基地局などから利用者の位置を特定する技術のことです。

ジオターゲティングはエリアターゲティング、地域ターゲティングとも呼びます。

これによりユーザの居住地や現在位置に結びついた情報を提供することが可能になるため、地域密着型のサービスや広告などを効果的に配信できるというメリットがあります。

このジオターゲティングでは、Webサイト運用者や、バナー広告などを配信するアドサーバーの運用者が、Webサイト閲覧者の地理的な場所を識別して、特定の地域からのアクセスに対してだけ特別な情報を配信したり、地域に応じて異なる情報を配信し分けたりします。

例えば実店舗を持つ企業が、商圏を限定して商品やサービスのネットプロモーションを展開する場合に、広告を配信する地域を絞り込むのが典型的な使い方となります。

このほか企業サイトでは、Webサイト閲覧者のアクセス場所に応じて、当該地域にある店舗の情報を表示したり、画面に表示する言語を日本語・英語に切り替えることなどが行われています。

また、地域に閉じたプロモーションを実施する場合に、ジオターゲティングに対応した広告配信サービスを利用すると、対象外の地域に広告を配信する無駄が省けます。

ブラウザがWebサイトにページを要求する「HTTPリクエスト」信号には、アクセス元のIPアドレスが含まれています。

家庭からインターネットにアクセスする消費者のほとんどは、加入しているプロバイダ(ISP)から割り当てられたIPアドレスを使っており、プロバイダは地域ごとにIPアドレスの割り当て範囲を決めていることが多いです。

このため、IPアドレスを基にアクセス元の地域を、ある程度までは特定できます。

また、日本ネットワークインフォメーションセンター(JPNIC)など、各国の公的な管理組織が自国内に割り当てるIPアドレスの範囲を管理しているので、アクセス元の国をIPアドレスから識別することが可能です。

しかしWebサイト閲覧者の居場所は、国・地域・都市・市区町村などのレベルで判別できますが、細かいレベルになるほど精度は落ちてしまいます。

Webサイトの表示や広告の配信をWebサイト閲覧者の場所に応じて実際に切り替えられるようにするには、IPアドレスと国・地域・都市などとの対応データベースが必要となります。

世界各地にこうしたデータベースを作成・維持する専門会社があり、そこのサービスを利用すると、自前のデータベースを整備しなくても済みます。

例えば日本国内では、サイバーエリアリサーチが、IPアドレスと国・都道府県との対応データベース「SURFPOINT」をライセンスまたはASP(アプリケーション・サービス・プロバイダー)方式で提供しています。

一方、インターネットに専用線で接続している企業からのアクセスは、IPアドレスで地域を特定することはできません。

ただし、IPアドレスとドメイン(nikkeibp.co.jpなど)、ドメイン所有組織名(企業名)との対応データベースを整備すれば、企業名などは特定できます。

サイバーエリアリサーチは、企業の本社住所まで組み合わせたデータベースも提供しています。

このようにジオターゲティングを導入することにより、これまでのWebにはなかった、ユーザの地域情報を考慮した一歩進んだWebサイト戦略立案が可能になりました

この地域性を考慮した情報発信によって、費用対効果、ROIの飛躍的な向上が見込めます。

これまでの「マスマーケティング(=大雑把な)」ではなく、地域性を考慮したコンテンツを配信することで、コンバージョンの飛躍的な向上、長期的には、信頼性の拡大、ブランディング向上が見込めるというメリットもあります。