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BT広告

BT広告とは、ビヘイビアターゲティング広告(behavior targeting advertisement)の略で、ユーザのサイト閲覧履歴などの行動や振る舞いを記録・分析して、これを元に顧客の興味関心を推測し、ターゲットを絞って表示する広告を選択してインターネット広告配信を行う広告手法のことです。

「行動ターゲティング広告」と訳されることもあります。

例えば、旅行関連のページを最近訪れたことや、航空会社の広告をクリックしたことがあるユーザは、「旅行」というジャンルに興味関心があると判定し、「旅行」関連の広告を配信するといったものです。

ここでいう「行動」は、ページの閲覧、広告のクリック、検索のキーワードなどを指し、広告の配信を行う媒体・事業者によって定義は異なります。

BT広告はコンテンツ連動型広告を併用している場合が多いです。

過去にどんな検索キーワードを入力したか、どんなコンテンツを閲覧したか、どんな動画・音楽を試聴したかといった一定期間の行動履歴から配信する広告を決めるため、コンテンツターゲティング広告などよりもユーザの興味に即した広告が選ばれる可能性が高いです。

広告主は広告の表示回数に応じて料金を払います。ターゲットが持つ興味合致した個人のブログなど、小規模なサイトにも広告を貼ることができます。

小規模なサイトに広告とユーザの行動履歴を追うタグを入れることで、 より広い範囲でユーザの性向を把握することができるようになります。

そのためには多くのサイトにユーザの行動を追うためのタグを埋め込む必要があり、どれだけ多くのサイトをネットワーク化できるかが行動ターゲティング広告の広がりに影響してきます。数を増やさないといつまでも精度が高まりません。

個人情報を取得することなくユーザの行動を追うことができることも特徴としてあげられます。

今まで、年齢、性別、所得などの属性によって広告の出稿先を決めていたのが、今後は実際にどういうことに興味を持っているかを元に広告を表示させる媒体を決めることができるようになります。

各企業が行動ターゲティング広告のネットワークを作り上げようと努力しています。

最近の事例だと、楽天が行動ターゲティング広告に力を入れるためにマイクロアドの仕組みを作ったドリコムに出資しました。

また、広告が表示される時にユーザが閲覧しているサイトの内容と、広告の内容に関わりがなくとも良いため、広告を配信する企業にとって、広告が表示される機会を増やせるという利点があります。

しかし、そのようなメリットがある一方で、デメリットもあります。

その人に関するパーソナルな情報が、本人の知らぬ間にどんどん収集・蓄積され、本人はとっくに忘れているような過去の履歴が、本人の関与しないところで蓄積・利用される、つまり、それが漏えいしたり、取引されたりする可能性もあるということです。

そのため、プライパシー上の懸念が生じるという抵抗感を喚起させます。